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コラム:メルマガ購読解除依頼でやってほしくないこと


 今回はメーリングリストではなく、メールマガジンについての話です。
 ML weeklyをはじめ、メールマガジンはメルマガと呼ばれるほど一般的になりました。発行者も、工夫を凝らしたメールマガジン作りに精を出しています。
 さて、メールマガジンを購読していると、購読の解除をしたいときがあります。ふつうは自分自身で手続きをしますが、方法を忘れてしまって発行者に依頼しなければならないときがあります。しかし、購読者の中には発行者側にとって大変迷惑な依頼のされ方を被り、深刻な問題となりつつあります。
 そこで、ぜひメールマガジン愛読者に知ってもらいたい、発行者側から見た購読解除依頼の「してほしくないこと」を紹介します。

○ メールマガジンを丸ごと送付して購読解除を依頼しないこと

 これは絶対にやらないでください。発行者側にとって一番迷惑とされています。そして、この事実をこの機会にぜひ知ってほしいのです。メールマガジン発行者同士の間でも問題として取り上げられており頭を悩ませているのです。

 メールマガジンを購読解除してもらうときは
  • メールマガジン名
  • 購読時に登録したアドレス
この2つがあればよく、むしろこれらは必ず書いてもらわないと対処できない点も知っておいてください。

 話を元に戻しますが、なぜメールマガジンを全文送付するのはいけないのでしょうか? 理由は次の通りです。

<メールマガジン名がわかれば十分である>

 「そう思いませんか?」
 なぜわざわざ、依頼をするときにメールマガジンを全文丸ごと送付しなければならないのでしょう。本文を送付してもその中身を見る必要は相手にはないのです。そのようなものを送りつけられれば、むしろ相手は無意味な長いメールを読ませられる結果になるだけなのです。
 「メールを送るときは前のメールを送るのが常識」と考えている方は、それは大きな勘違いです。これは電子メール利用での「全文引用」の問題とも関わります、全文引用については別の機会に取り上げますが、電子メールを送るときは前のメールを必ずつけるのが常識ではないのです。無用なものは送らないのがコミュニケーションの原則であり、電子メールも同じなのです。電子メールでは送るときに前のメールをつけるものとお考えであれば、この機会に再考していただきたく思います。それが相手に望まれないメールを送りつけていることにもなっているからです。
 メールマガジン発行者でも、マガジン送付の解除依頼がくると「これほど迷惑なものはない」と口にしているのです。そればかりでなく、次のような印象をもってしまう点も知っていただきたいのです。

○ あてつけがましい押しつけの印象をもたれる

 発行者にとって、メールマガジン全文送付の依頼は「嫌がらせ」の印象をもちます。タイトルだけでわかるだけに、マガジン本文を丸ごと載せてくると「こんなものいらない!」とたたき返されたような気分になります。わざとしているのではないのはわかりますが、発行者の立場からすればこのような突き返すような依頼のされ方は気分のよいものではありません。
 依頼は相手の立場をふまえて行うもの。お互い気持ちよく処理をすませるのであれば、発行者への配慮も考えての行動を望みます。

○ メールマガジン名や登録アドレスが書いてなく「解除してくれ」のメールは失礼

 私のところにもこのような依頼メールがたびたび来ます。これははっきり申し上げます。

 「これでは解除のしようがありません」

解除してくれと言えばできるものではありません。メールマガジンに限らず、たとえば銀行の口座でも同じです。肝心の情報がないと対処できないのです。登録アドレスとメールマガジン名は最低限盛り込んで依頼をするようにしてください。
 中には、一斉同報を使って購読しているマガジン発行者全員に「解除してください」としか書いていないメールを送る人もいますが、これは絶対にやらないでください。なぜなら、複数のメールマガジンを発行している人にとってはどのメールマガジンなのかわかりません。探すだけでも大変です。状況を自分中心で考えてはいけません。ご自身がどのメールマガジンに登録しているかは発行者は知るわけがないのです。各メールマガジンの発行者に登録アドレスとマガジン名を書いて、相応の文書で解除依頼をする。日常生活同様、こうしたわきまえはもつよう心がけてください。辛辣な言い方になりますが、本来は自分自身で登録したのだから解除も自分でするのが原則です。それを発行者側に手間をかけさせる点を心にとどめておいてほしいのです。「あなたのメールマガジンを読んでやっている」のではく、「自分が希望して購読している。これが発行者と購読者の関係なのです。

 今回は少々厳しい内容になりました。しかし、これはメールマガジンを利用する上で大切なわきまえであると切実に思う次第だからなのです。読者にはインターネット初心者の方も大勢いると思います。この機会に発行者への対応をぜひ知っておいてほしいと願うばかりです。


2001年 7月28日発行 第73号


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